スポーツマーケティング事業

スポーツの現状は過酷

これまで私たちは”スポーツの現場”を主軸に活動を行ってまいりましたが、その中では多くの感動や出会い、体験が起こり、そして同時に多くの課題にも直面してまいりました。スポーツ現場における人材不足や収益の不安定さ、デジタル基盤の未整備といった課題が多くあげられ、華やかスポーツ現場とは反対に深刻な課題もあることが現状です。私たちもこれまで20年スポーツの現場に従事してまいりましたが、上記の理由から大切な仲間が困難な環境を理由に去っていくスタッフを何名も見送り、悲しい経験も重ねてきました。

調査からもその課題は明確

スポーツの現場では、人材・経営者・資金の“三重不足”が慢性化しています。スポーツ庁や経産省、業界団体の実態調査でも、地域クラブや中小競技団体はボランティア依存が高く、有給の専門人材や後継経営者の確保が難しいと指摘されています。収益はチケット・スポンサーに偏り、物価上昇や景気変動の影響を受けやすい一方、データ活用や商品化機能が未整備で資金循環が弱いのが現状です。その結果、現場の過重業務・離職、意思決定の属人化、投資余力の不足が連鎖し、成長機会を逃しやすい構造になっています。こうした課題は、組織基盤の強化や多様な収益源の開発、人材育成の仕組み化が不可欠であることを示しています。

現場で20年、私たちはスポーツの「三重不足」—人材・経営・資金—と、デジタル未整備による非効率に直面してきました。大切な仲間が厳しい環境を理由に離れていく悔しさも、何度も味わいました。だからこそ、解決に本気で向き合う基盤としてスポーツハブを立ち上げました。営業代行と運営支援、そしてデジタル活用を掛け合わせ、現場の人手不足を補い、収益源を多角化し、運営を可視化・効率化する。スポーツを中心に人と地域の活力を循環させる“ハブ”として、成長が続く市場で確かな成果を生み出します。

ロゴに込めた想い

「スポーツハブ」のロゴは、スポーツを中心に世の中に新しいコミュニケーションを築くという想いを形にしています。
渦を巻くようなデザインは、人と人がスポーツを通じてつながり、その輪が広がっていく様子を表現しています。
スポーツをハブ（中心）として、地域や社会に活力を循環させる——そのシンボルとしてロゴを制作しました。

拡大を続けるスポーツ市場

経済産業省や日本政策投資銀行のデータによると、日本のスポーツ産業は2012年の5.5兆円から2019年には6.0兆円に成長しました。スポンサー市場も同期間に1,440億円から1,750億円へと拡大しており、年平均成長率2.9％を記録しています。コロナ禍で一時的に落ち込みましたが、2021年には9.5兆円まで回復し、その後もJリーグやBリーグの収入が過去最高を更新するなど、今後も持続的な成長が期待されています。

スポーツハブが提供する解決策

私たち「スポーツハブ」は、これらの課題を解決するために以下のサービスを提供します。

人手不足の解消： 業務の一部を切り出し、短期・単発の依頼にも柔軟に対応。即戦力のスタッフがサポートします。
新しい収益源の開拓： 外部営業チームが新規スポンサーを獲得。社内リソースを割かずに安定的な収益拡大を実現します。
運営効率化による売上向上： 運営フローを分析し最適化、コスト削減と同時に強い組織づくりをサポートします。
スモールスタート可能： 成果報酬型でアポイント1件から依頼可能。初めての方でも安心して取り組めます。

豊富な実績

日本アイケンは20年以上にわたりスポーツ現場を経験し、さまざまなイベントやクラブ運営を支援してきました。市民イベントやAbema TVでの定期配信、日本女子フットサルリーグ、1万人規模の引退試合など、多彩なフィールドでスポンサー営業や運営をサポートしています。さらに、登録者数280万人を超える人気YouTuberとの案件や、複数のフットサル施設運営の実績もあります。

選べるプラン

「スポーツハブ」ではニーズに応じた複数のプランをご用意しています。

ライトプラン： 月額制。営業支援・事務局対応・コンサル型から選択可能。
スタンダードプラン： 月額制。ライトプランを2本組み合わせ、丸ごと一任できる安心プラン。
ショットプラン： 初期費用のみで月額固定費ゼロ。アポイント単位での依頼が可能。

いずれのプランも成果報酬型を採用しており、安心してご利用いただけます。小規模なテスト導入から本格的な営業代行まで、段階的にご活用いただけるのが特徴です。

代表からのメッセージ

代表の小野晋一郎は、20年以上にわたりフットサル施設運営や大会企画に携わり、スポーツ現場の第一線で活動してきました。現在はMCや講師としても幅広く活動しながら、スポーツを通じて地域や人々に活力を届けることを使命としています。「スポーツハブ」もその一環として、現場の“かゆいところに手が届く”サービスを目指しています。